変わる出版業界 取次会社のウワサも大きな話題に(31日)
31日、ジャーナリストの佐々木俊尚氏(@sasakitoshinao)を中心に、書籍販売に関する話題が盛り上がった。
きっかけはKindleや、先週発表されたiPadといった電子書籍デバイスの登場だ。佐々木氏いわく、電子書籍により、消費者もクリエイターも幸せになり、書き手と編集者・ブックデザイナー、エージェントはフリーランス化が進む。資金繰りのために次々新刊を出さなければならない「本の金融化」が進む出版は崩壊しているのかもしれない。
その佐々木氏は評論家の西村幸祐氏(@kohyu1952)から「日販(日本出版販売)が総量規制する話、知ってますか?」とTwitterで聞かされたことで、「いよいよ大崩壊の時代が来るのかも」と出版業界を危惧した。
日販は出版社と書店をつなぐ、出版業界の大手取次会社。今回の噂は、日販が出版社から仕入れて書店に委託配本する本や雑誌の部数を、より厳しく制限するようになるかもしれないというものだ。
一部の出版社は新刊本を取次に搬入することで、返品のリスクと引き換えに当座の資金を得ている側面があった。佐々木氏は、永江朗氏の表現を借りてこの方法を「本の金融化」と呼んでいる。総量規制が適用されると、そのやり方が通用しなくなるかもしれない。
ユーザーからは「出版業界がそんな仕組みだったとは」「取次は中小出版社にとって金融機関の役割となっているのか」「小売りが仕入れのリスクを負わない構造が特殊な商習慣」「取次が蛇口を締めると一気に流れが変わるな」と驚きを隠せない声があがった。
一方、業界に詳しいユーザーからは「全ての出版社がこの返品スパイラルいう状況というわけではありません。こういうこともあるという話だと思います」「『大崩壊』というと一般のお客さんに無用な不安を与えちゃうので、ぼくは『需給バランスの調整局面』と言ってます。お客さん側の不利益はほとんどないですから」という声も上がっていた。
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