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アイレップ（高山雅行社長）は「検索エンジンガイドライン適合性診断サービス」を開始する。より厳しくなりつつある検索エンジンのガイドラインに適切に対応し、ペナルティを未然に防止するSEO関連サービスとなる。
具体的に「検索エンジンガイドライン適合性診断サービス」では、(1)ガイドライン違反診断レポート、(2)ガイドライン説明資料進呈、(3)検索エンジン最新動向情報をメール配信――などを提供する。
2007年秋の「Googleの有料リンク販売に対するPageRank減点ペナルティ開始」に代表されるように、昨今検索エンジンによるガイドライン違反行為（いわゆる検索エンジンスパム行為）への対策が強化されつつある。
米国では、日本よりも厳格な基準でペナルティ付与が既になされていることを考えると、日本においても今後一層ガイドライン違反行為への対処が厳しくなるものと予想される。また、欧米では超大手企業のサイトがある日突然検索エンジンに表示されなくなるケースも多発しており、当該企業には大きな問題となっている。ペナルティ期間中の集客機会損失は甚大で、場合によっては企業の死活問題となるため、企業担当者は違反行為の有無に最大限の注意を払う必要性がでてきている。
「ガイドライン違反行為」とは、検索エンジン上で（上位表示される等）自社サイトが有利になることのみを目的に、検索エンジンのサイト評価ロジックを悪用して行われるのが一般的。また、外部のWeb制作会社やSEO会社のガイドライン知識が不十分なために、意図せず違反行為を行ってしまうケースもある。
各検索エンジンは、それぞれの独自の基準に則って違反サイトを自動的に判別し、該当サイトにペナルティを課している。主なものとしては、(1)「ランキングの下降」：それほど悪質な違反行為でない場合の措置で、検索結果リストの上位に表示されなくなる。最下位付近まで表示順位を落とすこともあれば、緩やかに表示順位を下げることもある。SEO実施後に順位が急降下した場合には、SEO施策内容に違反行為が存在する可能性もある、(2)「インデックスの削除」：悪質な違反行為を行った場合、検索エンジンのクロール（サイトデータ取得）対象リストから除外され、インデックス（データベース）からも削除される。ページやディレクトリ単位の場合もあれば、ドメインごと削除される場合もある。とくにドメインごと削除された場合、その影響は非常に大きなものとなる――などが行われている。
