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地デジ移行どうなる? シード・プランニングが調査

2009年04月27日 09時00分更新

文● 企画報道編集部

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 市場調査のシードプランニングが、テレビやパソコンでの動画視聴の実態調査を行ない、地デジの浸透度を抜粋して発表した。対象者は800名。

ネットユーザーの地デジ利用率は約6割
テレビ局の動画配信サービス利用率は5%程度と低迷

 ネットユーザーと地デジとの関わりだが、57.3%=全体の6割弱が現在地デジを視聴しているという。内訳は、視聴可能なテレビを1台所有が41.5%、2台以上は15.8%。総務省の2009年1月調査では、「地上デジタル放送を見ることができる世帯」が44.3%であったという。

 地デジ未視聴の回答者に対し、将来の地デジへの対応手段を聞いたところ、アンテナ設置での対応を想定している人が32.5%、CATVが10.8%、光ファイバー経由が6.1%で、残り43%は対応手段を決めていない。

 動画配信サービスの利用経験は75.9%、その中ではYouTubeが62.6%と最もメジャー。放送局のサービスは、第2日本テレビが5.1%と数字は低いものの1位。2位はNHKオンデマンド(PC利用のみ)の4%となった。

 NHKオンデマンドは、「知らない」が50.1%で、すでに約5割のユーザーには認知されているようだ。知っている人々の内訳は、すでに「利用している」(PC以外含む)が5.9%。「知っておりいずれ利用したい」が15.1%で、合わせると21%なのに対し、「知っているが利用したいと思わない」が28.9%となり、現状では形勢不利だ。今後の利用者拡大は、「知らない」層の50.1%の動き次第か。

 最後に、今から約2年後(地デジ完全移行年)に、テレビ視聴やオンデマンド利用はどうなっていると思うか? という問いについては、4割以上が「録画番組の再生視聴」について「増える」と回答。「リアルタイム集中視聴」「リアルタイムながら視聴」についても、3割以上が「増える」と回答していることから、シード・プランニングでは、2年後にテレビ離れが大きく進んでいるとは予想しがたいとの結論を出している。


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