有限責任中間法人のカメラ映像機器工業会(CIPA:Camera ＆ Imaging Products Association)は1月31日、平成18～20年(2006～2008年)のカメラ等品目別出荷の見通しを発表した。
平成18年(2006年)の出荷見通しについては、平成17年(2005年)のカメラの総出荷が国内/海外両市場合わせ前年比0.5％増の約7015万台となったことを基に、世界経済の情勢などを考慮した結果、デジタルカメラの伸び率が鈍化するものの、緩やかな成長をするため、前年比0.7％増の7067台との見通しとした。
品種別では、銀塩カメラが前年比46.5％減だったことから平成18年も前年比38％減の約333万台、デジタルカメラは平成16年(2004年)に国内でのピークを迎えており平成17年が前年比8.4％増だったことから前年比4.0％増の約6734万台、そのうちレンズ交換式一眼レフデジタルカメラについては前年比53.0％増だったことから平成18年は前年比23.4％増の約468万台になるとしている。一眼レフ用交換レンズはレンズ交換式一眼レフデジタルカメラの伸びに伴い前年比32.3％増となったことから、前年比11.4％増の約785万本とした。
平成19年(2007年)、平成20年(2008年)については、デジタルカメラの伸びは鈍化し、平成19年が前年比2.0％増の約6866万台、平成20年が前年比0.8％増の約6919万台となるとし、レンズ交換式一眼レフデジタルカメラについては伸びは鈍化するが堅調に推移し、平成19年が前年比12.4％増の約526万台、平成20年が前年比7.0％増の約562万台になるとした。銀塩カメラについては減少傾向が続くが、減少率は徐々に緩やかになると考えており、平成19年が前年比35.2％減の約216万台、平成20年が前年比33.3％減の約144万台との見通しを示している。
