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ゲオとインデックス、 VODサービス“GEO@チャンネル”を発表――ゲオショップのサービスをインターネットで提供

2005年06月02日 15時09分更新

文● 編集部 伊藤咲子

レンタルビデオチェーン“ゲオショップ”を運営する(株)ゲオと(株)インデックスは1日、“株式会社ゲオ・ビービー”を設立し、この新会社がコンシューマー向けのビデオオンデマンドサービス“GEO@チャンネル”を同日付けで開始したと発表した。ゲオ・ムービーは今年1月の設立で資本金は10億円(ゲオとインデックスが50%ずつ出資)、代表取締役社長はゲオ取締役の吉川恭史氏。GEO@チャンネルは、専用セットトップボックス(STB)“GEO@チャンネル専用チューナー”を(録画は非対応)を用い、自宅にいながらにして、観たい映画を契約期間の間に繰り返し“レンタル”感覚で視聴できるというサービスだ。

左から、ゲオ代表取締役社長の沢田喜代則(さわだ・きよのり)氏、インデックス代表取締役会長の落合正美氏。2人が手にしているのはGEO@チャンネル専用チューナー
左から、ゲオ代表取締役社長の沢田喜代則(さわだ・きよのり)氏、インデックス代表取締役会長の落合正美氏。2人が手にしているのはGEO@チャンネル専用チューナー
GEO@チャンネル専用チューナー GEO@チャンネル専用チューナーの背面
GEO@チャンネル専用チューナーGEO@チャンネル専用チューナーの背面
GEO@チャンネル専用チューナーのリモコン GEO@チャンネル専用チューナーのパッケージの同梱品
GEO@チャンネル専用チューナーのリモコンGEO@チャンネル専用チューナーのパッケージの同梱品

VODサービスは、国内ではインターネット通信事業者などいくつかの企業がすでにサービスを始めているが、ゲオによればレンタルビデオ業界では初の試み。初年度の売上はマイナス8億円程度と見込んでいるが、ゲオ代表取締役社長の沢田喜代則(さわだ・きよのり)氏は、GEO@チャンネルは「先行投資的意味合いのある」事業だと説明した。将来的には、物販などゲオショップと同等の機能を持ったオンラインサービスを実現したいのだという。

GEO@チャンネルは、高校生を除く18歳以上を対象としたサービス。利用するには、ADSL/光回線といったブロードバンド環境(回線速度2Mbps以上)、インターネット接続プロバイダーとの契約が必須となる。映像コンテンツは、米Twentieth Century Fox Film(20世紀フォックス映画)社や米ソニー・ピクチャーズ エンタテインメント(Sony Pictures Entertainment)社などハリウッド系の映画製作会社5社、国内20社のものを用意し、アダルト向けのタイトルも揃える。視聴可能なタイトルは現在約1000本で、8月には約5000本になる予定。

サービス契約は、“ライトプラン”“プレミアムプラン”の2形態があり、料金はそれぞれ異なる。またライトプランは、ゲオショップ来場者専用だ。

ライトプラン
約1000タイトル(サービス開始時)の中から5タイトルを選び、1週間繰り返し観られる。料金は1週間980円。サービスの申し込みはゲオショップ店頭で受付け、決済は現金など通常のレンタルビデオサービスと同じ。なお申し込みは、サービス開始当初は都市部の約30店舗のみ可能だが、8月には全店舗に拡大する見込み。
プレミアムプラン
視聴可能な全タイトルからサービス提供者が毎月選んだ100タイトルを、月初から月末まで繰り返し観られる。100本のラインナップに入らなかったタイトルも、別途料金を支払えば1本単位で視聴できる。基本料金は1ヵ月1000円で、100本のラインナップに入らなかったタイトルを1本単位で視聴する場合は105円~420円。なお月の途中で入会した場合は、初月の基本料金が無料(1ヵ月目で解約する場合は1600円)。サービスの申し込みは専用ウェブサイトやコールセンター等で受付け、決済はクレジットカード(VISA/MasterCard/JCB/AMEX/Diners Club)のみ。
Gタイトル選択画面 プレミアムプラン契約者向けのメニュートップ画面
タイトル選択画面プレミアムプラン契約者向けのメニュートップ画面
ライトプラン契約者向けのメニュートップ画面 選択したタイトルの詳細画面
ライトプラン契約者向けのメニュートップ画面選択したタイトルの詳細画面
GEO@チャンネルのユーザーインターフェース

初年度(2005年4月~2006年3月)の会員獲得目標数は10万人。ゲオショップの来場者は10代前半~20代前半が最も多いが、GEO@チャンネルは20代後半~40代をメインターゲットとしている。ゲオショップは現在、フランチャイズ店を含めて600店舗以上を国内展開して750万人以上の会員を抱えているが、前述のようなゲオショップ来場者専用料金プランを用意する一方で、将来的には大手インターネット通信事業者と連携したり、専用STBの機能を家電に組み込んで販売したりして、ゲオショップ来場/非来場者をまんべんなく囲い込みたいと考えている。

一方インデックスは、関連会社の(株)ネオ・インデックスが展開するVODシステム“Nextensive VOD(ネクステンシブ ビデオオンデマンド)”が採用され、GEO@チャンネルのバックエンドを支えている。代表取締役会長の落合正美氏は、GEO@チャンネルの会員の規模が拡大した後に、携帯電話と連動した新機能/新サービスを加えたいとした。

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