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米InnoPath、無線通信による携帯通信端末更新技術に関する説明会を開催――携帯電話向けウイルス対策ソリューションにも活用

2005年04月25日 23時03分更新

文● 編集部 内田泰仁

米InnoPath Software社は25日、都内で記者説明会を開催し、無線通信(OTA:Over-The-Air)を利用した携帯電話などの無線通信端末のソフトウェアアップデート技術やビジネスの展開についての解説を行なった。

InnoPathのソフトウェア更新ソリューション“DeltaUpgrade Plus”の構造図。配信する差分パッケージの生成から携帯通信端末上での受信/適用までを一元的に提供する

同社の技術は、携帯電話のファームウェア/ソフトウェアや設定情報などを無線通信経由で配信し、端末上のソフトウェアの更新を行なうというもので、配布用のソフトウェアパッケージの生成、パッケージの配信、クライアント端末側での処理の3段階のコンポーネントで構成される“DeltaUpgrade Plus”というソリューションを提供している。2003年には、同社の技術を採用する(株)エヌ・ティ・ティ・ドコモ(NTTドコモ)が、同社の無線通信ネットワーク上で初めてのOTAによるファームウェア更新を行ない、現在、日本国内の携帯電話事業者としてはKDDI(株)が、携帯端末キャリアーとしては、日本電気(株)、シャープ(株)、三洋電機(株)などが主要な顧客となっているという。

同社によると、現在の携帯電話などの携帯通信端末は、製品のライフサイクルの短縮化とソフトウェアの複雑化が大幅に進んだことに伴う障害も増加してしまっており、障害に対応するためのソフトウェアの更新管理が重要な課題となっているという。そのため、今後携帯通信端末にはOTA更新機能が必須になるとみられており、世界に先駆けて商用化された日本に続き、アジアや北米、欧州でも導入が進んでいくとみられるとしている。

OTA更新による携帯通信端末のライフサイクル管理

また、OTA更新機能は、単なるファームウェアや設定情報の更新にとどまらず、新しいサービスに対応するためのソフトウェアの追加による端末のソフトウェア的な機能強化などの用途にも利用が見込まれ、通信事業者や端末メーカー、ソフトウェア開発者だけでなく、携帯通信端末の使用体験や利便性の向上/拡大、新機能やアプリケーションへのアクセス/対応の簡素化などの面で、一般消費者にも大きなメリットをもたらすとしている。

InnoPathのウイルス対策ソリューションのシステム構成図

さらに、今後被害が拡大する恐れがある携帯通信機器を狙ったウイルスへの対策としてもOTA更新機能は有効だといい、同社のファームウェアとアンチウイルス更新の両方に対応した一元化された同社のソリューションを利用することで、アンチウイルス更新のプッシュ配信、無線通信による場所/時間を選ばない更新の展開、ソフトウェアのアップグレードによるアンチウイルス・エンジンの強化などが可能だとしている。

なお同社は3月に、米マカフィー社および米インテル社と共同で、米インテルの携帯通信機器用通信プラットフォーム“Intel Wireless Trusted Platform”に向けた、InnoPathのOTA技術と米マカフィーのウイルス対策技術を用いた携帯通信端末用のウイルス対策ソリューションを発表し、米国で開催された無線通信の技術イベント“CTIA Wireless 2005”でその技術を公開している。

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