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ガートナー、2004年の日本のパソコン市場出荷調査――台数は1318万台で3.8%増加――個人市場回復の遅れで金額は3.7%減

2005年02月23日 20時26分更新

文● 編集部

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ガートナー ジャパン(株)のデータクエスト部門は23日、2004年(1月~12月)の日本のパーソナルコンピューター市場に関する調査結果を発表した。それによると、パソコンベンダーの出荷台数は3.8%増の1318万台となったが、出荷金額は1兆7601億円と前年比3.7%減となった。

法人市場向けの出荷台数は、前年比10.2%増で2桁成長となり、買い換え需要を背景に2年連続の増加。個人市場向けは前年比4.0%減で、4年連続の減少となった。同社ではこの要因として、薄型テレビ/HDDレコーダーなどのデジタル家電との競合、買い換え年数は長期化、潜在ユーザーの開拓不振、一部ベンダーで戦略的に出荷が引き締められたことなどを挙げている。デスクトップパソコンとノートパソコンの比率は、デスクトップパソコンが49.8%、ノートパソコンが50.2%となっている。

ベンダー別シェアは、1位が日本電気(株)(19.9%)、2位が富士通(株)(19.0%)、3位がデル(株)(10.2%)、4位が(株)東芝(8.3%)、5位が日本アイ・ビー・エム(株)(6.8%)。

日本電気と富士通は、法人向けが堅調に推移しているが、個人向けが市場の影響を受けたことで全体では伸び悩んでおり、順位は前年と変わらないが、シェアは落としている。デルは企業向けに特化した広告宣伝を継続的に行なったことで、法人向けで着実にシェアを拡大している(前年比1.4%増)。東芝は個人市場で他社をしのぐ価格構成をとった結果、シェアを伸ばすとともに(前年比0.4%)、順位も5位から4位に上がった。日本IBMは既存の大手企業による買い換え集中期にあたったためシェアが伸びたとしており、6位から5位に上がっている。一方、2003年に4位だったソニーは、夏モデルが不振だったことから、6位に順位を下げた。

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