ブリオ・ソフトウェア・ジャパン(株)と米ブリオ・ソフトウェア社は、都内で記者説明会を開催し、ビジネスインテリジェンスソフト『Brio Performance Suite』の日本語版を発表した。記者説明会には、米ブリオ・ソフトウェア社のブライアン・C・ジェンタイル取締役副社長兼CMO(Chief Marketing Officer)、ブリオ・ソフトウェア・ジャパンの杉本弘康代表取締役社長などが出席した。
 | ブライアン・C・ジェンタイル取締役副社長兼CMO |
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 | ブリオ・ソフトウェア・ジャパンの杉本弘康代表取締役社長 |
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『Brio Performance Suite』は、企業内にある既存のERP(Enterprise Resource Planning)やCRM(Customer Relationship Management)と連携しながら、企業の業績向上を支援するビジネスインテリジェンスソフト。同製品は、既存の社内システムの情報に対してクエリーや分析を行なう『Brio Intelligence』、業界標準形式のレポートを作成する『Brio Reports』、企業の業績をリアルタイムで表示する『Brio Portal』という3種類のツールで構成される。各ツールは単体でも導入可能で、導入後にツールの追加などの拡張が可能。
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| ERP/SCR/CRMなどの社内情報システムが蓄積した情報から有用な情報を生成し、各ユーザー向けの情報配信画面“DASHBOARD”に表示する |
記者説明会の冒頭で行なったプレゼンテーションで、ジェンタイル副社長は、｢企業内の流通を管理するERPと、個々の販売活動を統合するCRMなどの社内情報システムが蓄積した情報から有用な情報を作り出し、企業が抱える目標達成上の課題を解決するためのまとめ役になるもの｣と、同製品を紹介した。また、同氏は、日本でERPがかなり普及し、ビジネス上の意志決定の重要性が増しているため、｢現時点での日本語版の投入は、たいへんいいタイミングである｣と語った。
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| 企業の業績をリアルタイムで表示するツール『Brio Portal』の画面。各ユーザーは、自分に必要な情報を選択して画面構成を設定できる |
記者説明会の最後に杉本代表取締役社長が挨拶を行ない、｢日本市場では、SIベンダーなどのパートナー経由のみで販売されるため、パートナーが得意分野を生かせるように技術的・営業的サポートを行なっていく｣と述べた。価格はパートナーごとに設定され、初年度の導入目標は10社程度としている。なお、ブリオ・ソフトウェア・ジャパンは、米ブリオ・ソフトウェアの日本法人で、1999年7月の設立。米ブリオ・ソフトウェアは、1989年の設立で、1998年にNASDAQに上場した。本社はカリフォルニア州サンタクララで、2001年に社名を“ブリオ・テクノロジー”から現社名に変更した。
