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日立、マイクロソフト、インテルが、EC向けソリューション提供企業への支援を開始

2001年11月08日 15時01分更新

文● 編集部

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(株)日立製作所、マイクロソフト(株)、インテル(株)は8日、EC(電子商取引)ソリューションベンダーやECシステムインテグレーターに対し、取り組みのスピードアップや拡大を支援する共同プログラム“EC向けソリューションパートナー支援プログラム”を同日付けで開始すると発表した。詳細を日立のホームページで公開し、参加企業を募集している。

ハードウェアに関する支援として、開発機向けにItanium/XeonなどとWindowsを搭載した日立のIAサーバー『HA8000シリーズ』を特別価格でレンタルする。最初の1年間のレンタル価格は、希望小売価格の8%程度。実機を使用したハードウェア教育の受講優待も行なう。評価環境や性能チューニングノウハウの提供、SI業務サポート会社の紹介、EC向けシステム構築・運用に必要なサーバ-以外の製品やサービスの紹介も行なう。さらに、インテルソリューションサービスにより、システムの設計支援や性能検証、アプリケーションやデータベースの評価と最適化、コンサルティング、システムの最適化および性能改善のためのトレーニングを行なう。ソフトウェアに関する支援では、開発キットとしてマイクロソフトのWindows 2000 Advanced Server、BizTalk Server 2000 Developer Edition、Commerce Server 2000、SQL Server 2000など11種類のソフトウェアを提供する。熟練技術者による技術サポートのほか、マイクロソフト公認トレーニングコース“Microsoft Certified Systems Engineer取得コース”の優待も行なう。そのほかマーケティング活動なども支援する。

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