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【関西帰省企画第3弾】盗聴器あります!! 日本橋の盗聴・盗撮機器専門店“伊豆美”

2001年08月04日 12時31分更新

文● 編集部 中西祥智

大阪・日本橋の電気街“でんでんタウン”の一角、市営地下鉄堺筋線恵美須町駅の1A出口のすぐとなりに、“バラエティショップ 伊豆美”という店がある。

“バラエティショップ 伊豆美”
“バラエティショップ 伊豆美”。すぐとなりが、地下鉄恵美須町駅の出口

看板には“電気雑貨からギフト、ブライダル商品色々取扱い!!”と書かれており、日本橋にありがちな、電気機器関連の雑貨屋のように見える。しかし、店頭のショーケースには、見慣れない機器類が並んでいる。

この店は、“盗聴器”を販売しているのだ。

ショーケースの中身は……
よく見ると、ショーケースの中身は……

盗聴器販売は違法ではない

“伊豆美”が開店したのは1991年。店名は社長婦人の名“泉”に由来する。開店当初は看板に掲載しているとおり、さまざまな雑貨を扱う店だった。この店で盗聴・盗撮機器の販売を始めたのが、押田弘氏だ。1996年に押田氏が入社後、盗聴器、ピンホールカメラ、盗聴探知機器などを主に扱うようになったという。

押田弘氏
押田弘氏。、探偵学校特別講師、盗聴盗撮コンサルタントなど、さまざまな肩書きを持つ

押田弘氏は(株)伊豆美の部長という以外に、探偵学校特別講師、盗聴盗撮コンサルタント、防犯コンサルタントなどの肩書きを持つ。テレビや雑誌などの盗聴・盗撮関連の記事や番組にも、何度となく登場している。なぜ盗聴・盗撮機器を扱うようになったのかについては、需要があり、また順調な売り上げを確保できたためだと語る。

店内雑感
店内のショーケース
盗聴器の列
ずらりと並んだ盗聴用送受信機
盗撮カメラ
こちらは盗撮カメラの列

押田氏によると、“伊豆美”では月に100セットの盗聴器、500セットの盗聴器探知機、500台のカメラ、100台以上の携帯電話の通話機能抑止装置を販売している。また、テレビや雑誌で紹介された場合、その効果は絶大で、たとえば6月に全国紙の夕刊で通話機能抑止装置が取り上げられた時には、翌日にはその装置が売り切れたという。

売れ筋のカメラ売れ筋のピンホールカメラ
電話用盗聴器
各種電話用盗聴器

盗聴器や盗撮カメラの購買層について、押田氏は「半分は興信所や探偵社など、半分が一般の人々」だと説明した。一般の人がどういった目的で購入するかについては、いかがわしい目的はそう多くはなく、たとえば子供のいじめを心配した親や、詐欺などのトラブルに巻き込まれた人が証拠を得るため、といったケースが多いという。

コンセント型盗聴器
コンセント型盗聴器

もちろん、盗聴・盗撮で得た情報は裁判での証拠にはならないが、少なくとも警察が動く根拠にはなるという。原則として民事不介入の警察や公的機関を説得するためには、有効な手段なのだろう。

電話用小型盗聴器
電話用小型盗聴器。発見される可能性は低そうだ
PHS利用型盗聴器
これは、PHSの自動着信機能を利用するタイプの盗聴器。イヤホンマイクに挿すだけで、PHSが発信機になる

盗聴器の合法性について、押田氏によると「今の日本には、所持・販売を取り締まる法律はない」。使用についても、電話の盗聴であれば電気通信事業法などを適用することが可能だが、それ以外の方法による盗聴・盗撮になると、直接禁止する法律はないという。警察が検挙する場合は、住居不法侵入などの間接的な罪状か電波法第4条(無線局の開設)などによる。

通話機能抑止装置
携帯電話の通話機能抑止装置。これもよく売れているという

盗聴・盗撮機器の製造・流通ルートを知悉している押田氏に、警察が助言を求めることもあるという。犯罪でそれらの機器が使用された場合、その出所や、用途不明な機器の説明などを頼まれる。カスタマイズ可能なリモコンを利用して、車のキーを開ける犯罪が横行したとき、押田氏が警察にそれらの悪用法について解説した。

盗聴器発見装置
盗聴器発見装置
聴作
上面に、あなたのライフをバリューアップと書かれているが、盗聴で生活がどう向上するのだろう

その押田氏が、現在注目しているのがレーザー光線を利用した盗聴器だ。部屋の窓ガラスにレーザー光線を照射し、反射した光を計測して、ガラスの振動から室内の音を再現する。窓ガラスのある部屋に限定されるが、この盗聴器なら、室内に何の機器も設置することなく、ただ機器を窓に向けるだけで盗聴できる。現在は、まだ価格が1台1000万円以上だが、これが普及すると盗聴を防ぐことは難しくなるという。

法律には常に抜け道が……

日本でも、近年盗聴・盗撮機器を法律で取り締まろうとする動きがある。使用だけでなく、販売・所有することが違法になる可能性もある。しかし、押田氏は「法律には常に抜け道がある」。盗聴器を片方向だけ通話できるトランシーバーとして販売するなど、いくらでも方法はあるという。

ピンホールカメラ
店内に設置されたデモ用のピンホールカメラ。“ダ”の文字の中にカメラが仕込まれているが、まったく気がつかなかった

もっとも、1999年6月に通信傍受法が成立して、組織犯罪を取り締まるために警察による通信傍受、盗聴が可能になっている。まさか、盗聴・盗撮機器を規制する側の機関が、実は大口の顧客だった、などということはないだろうが。

ただの時計に見えるが
ただの時計に見えるが……
ここにもカメラが
ここにもカメラが隠されていた
無線傍受器
月刊アスキー編集長が数年前に“伊豆美”で購入した、無線傍受器。タクシー無線のほか、消防・救急無線などが聞ける
イヤホン付きサングラス
これも月刊アスキー編集長の所有するイヤホン付きサングラス。サングラスにイヤホンがついて1台2役というスグレモノだが、使用された形跡はない

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