ネットサーブ、米VMwareと販売代理店契約を締結し、1台のマシンで異なる複数のOSを起動できるツール『VMware』を発売

2000年07月04日 00時00分更新

文● 編集部　桑本美鈴

(株)ネットサーブは7月4日、米VMware社と日本国内におけるVMware社製品の販売代理店契約を7月1日に締結し、VMwareの製品『VMware』を7月4日に発売すると発表した。

『VMware』は、1台のマシンで複数の異なるOSを同時に稼動できるツール。マシンの初期ブート時に起動するOS(ホストOS)上で、アプリケーションとして動作し、『VMware』上で異なるOS(ゲストOS)を稼動できるもので、マルチブート環境を構築しなくても、異なるOSおよびそのOSに対応したアプリケーションを利用できる。それぞれのVMwareは独立して動作しており、1つのゲストOSがダウンしても他のゲストOSは継続して使用可能。VMwareは、それぞれ固有のホスト名、IPアドレス、ファイルシステムを保有している。


発表会場で行なわれた『VMware』のデモ。Linux上で『VMware』を利用しWindows NT4.0を起動した画面

『VMware』はこれまで米VMwareのウェブサイトでダウンロード販売されており、日本国内にもユーザーがいるが、サポートは米VMwareが担当しており、国内サポートが存在していなかった。今回両社が販売代理店契約を締結したことで、国内における『VMware』の製品販売およびサポートをネットサーブが担当することになる。

『VMware』は、ホストOSがLinuxの『VMware Workstation vers 2.0 for Linux』と、ホストOSがWindows NT4.0またはWindows 2000用の『VMware Workstation ver 2.0 for Windows NT and Windows 2000』の2種類が用意されている。それぞれウェブサイトからのダウンロード版と、店頭販売用のパッケージ版があり、価格は、ダウンロード版がそれぞれ3万9500円、パッケージ版がそれぞれ4万8000円。

ネットサーブは、同社内に“VMwareチーム”を作り国内での製品サポートを行なう。製品購入者は、ユーザー登録後60日間の無償サポートが受けられる。サポートは原則として電子メールやFAXで行なうという。

本日都内ホテルで行なわれた発表会の席上で、米VMware社のマーケティングディレクターmであるReza Malekzadeh(レザ・マレクザデー)氏は、日本市場における『VMware』の事業展開について、「これまでダウンロードによる直販を行なっていたが、日本国内にサポートがなかった。事業展開にあたり、ローカルサポートを行なおうということでネットサーブと契約した。これにより、日本でのテクニカルサポートとサービスが向上するだろう」と語った。