マイクロソフト、WordとIMEの次期バージョンを3月に発売

　マイクロソフト（株）は、ワープロソフト『Microsoft Word 97 for Windows』と、日本語入力システム『Microsoft IME 97』の次期バージョンである『Microsoft Word 98 for Windows』（以下Word98)と『Microsoft IME 98』（以下IME98）を3月に発売する。価格は未定。

　同社のオフィス製品群は、ワールドワイドの製品サイクルでバージョンアップが行なわれているが、今回のWord98はサイクルにはない日本独自のバージョンアップであり、マイナーバージョンアップに近いものとなる。同社は、「ユーザーの機能別満足度比較結果から、Wordは一太郎に比べ、特に日本語入力機能が劣っていると判断し、日本語入力に関する研究成果を製品に反映するため、ワールドワイドのバージョンアップを待たずに提供する」と説明している。日本語入力の向上が重点となっているため、Word本体よりもIMEの強化が中心となっている。

最新の言語処理テクノロジーを採用したIME98

　IME98は、統計的に最適な変換を実現するために、最新の言語処理テクノロジーを採用した。単語・文節の解析や、係り受けなどの格構造の解析、変換結果の学習などについてスコアを記録、そのスコアをソートして確率的に選択し、変換候補順位を決定する。単語の上位下位の概念や、離れた単語間の依存関係、前後文の意味なども解析し、変換効率を高めている。

　また、従来の1番から始まる変換候補リストに0番を追加し、ここに異なる文節区切り候補を表示できるようになった。たとえば“わたしはいしゃ”という文を変換すると、“わたしは医者”と文節を区切った変換候補を1番から表示するとともに、0番に“わたし歯医者”という異なる文節区切りの候補も表示し、選択できる。

　さらに、日本語入力中にShiftキーを押すと半角英数文字を入力でき、和英混在文章の入力のしやすさも向上したほか、口語表現も強化され、変換モードを“話し言葉優先”にすると、顔文字辞書が自動的にオンになり、変換候補に表示する。

　辞書も収録単語を見直し、単語連鎖情報や構文意味情報の充実を図った。人名地名辞書は、統計データに基づき頻度の多い順に優先順位を設定した。たとえば人名データは、人口の多い順となっている。IMEパッドは手書き入力機能を強化し、全体認識に加え、先読み認識や、書き順にかかわらず、漢字の一部を書けば候補を表示する部分一致認識ができるようになった。

　そのほか、半角/全角キーでIME98のオンオフが可能になった。また、このオンオフを含め、ほとんどのキー操作をカスタマイズできるほか、ツールバーボタンでCAPSロック、KANAロックの制御を行なえる。

　また、Word98と組み合わせて利用することにより、入力済みの単語を読みの状態に戻して再度変換可能にし、適切な読みを選択して再変換を行なえる。入力済みの単語の上にカーソルを置き変換キーを押すと、カーソル位置から単語を自動的に範囲選択して変換候補を表示し、再変換できるというもの。なお、候補を表示する際、別の読みも表示するので、切り替えて変換を行なえる。たとえば“正義”という単語を再変換する場合、“せいぎ”という読みの候補のほかに、別の読みとして“まさよし”も表示し、“まさよし”に表示候補を切り替えて変換できる。

Word98は文書校正機能が向上

　Word98は、文書校正機能が向上した。文章入力中に、バックグラウンドで自動校正機能を動作でき、リアルタイムで修正が可能。人事移動や強行手段などの同音語の間違いの指摘や、句読点の重複チェック、タイプミスチェックなどを行なえる。また、右クリックによるメッセージもわかりやすいものに改善した。たとえば副詞の呼応メッセージの場合、以前は“副詞の呼応がおかしいです”と表記されていたが、Word98では“副詞「必ずしも」には否定の表現が必要です”に改善されている。さらに、ユーザー登録語に独自のメッセージを追加できる。

　また、“○”や“□”の記号で、“印”や“秘”などの文字を囲んで、文字コードに定義されていない文字を合成できる囲い文字機能や、文書の背景に“社外秘”や“コピー禁止”などの透かし文字を入れられる透かし文字機能を搭載する。また、均等割り付け機能は、ひろげるだけでなく均等にせまくすることも可能。そのほか、オフィスアート機能である描画ツール『Draw98』をOLE化し、独立した枠内で図形の編集、作成を行なえる。

　製品は、Word98にIME98を標準添付したものと、IME98単体との2種類のパッケージ販売を予定している。オフィスパッケージぶんや、PCのプリインストールぶんなどをどうするかなどは目下検討中だが、同社は「すべてのユーザーに優劣ができないようにする」としている。発売日や価格などを含めた正式発表は1月下旬に行なわれる。（報道局　桑本美鈴）

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