「こんな状況じゃ、我々もいつクビをつるか（笑）」と笑えないコメントをいただいたのは千代田区のあるガソリンスタンド（GS）所長。
ガソリンの価格が高騰し、都心では一気に180円を超えるGSが続出している。6月1日からガソリンの卸売り価格が12～14.5円上昇し、店頭価格にも反映された結果だ。総務省の「小売物価統計調査」によると、東京のガソリン（レギュラー）は1年前が約140円、5年前が約110円と、近年急激な上昇を見せている。連日のように報道されるガソリン価格値上げのニュースを受け、「ぶっちゃけ、GSの状況はどうなん？」と気になった我々ascii.jpでは、ガソリン販売の最前線の声を聞きに、都内5カ所のGSに直撃取材を敢行した。すると、いきなり最初のGSで飛び出したのが、冒頭のようなディープな発言である。
ENEOSの「神保町第一ステーション」の所長によると、「全国平均でならすと170円くらいかもしれないけど、うちはレギュラーで184円。ハイオクだと194円。地代や人件費のかかる都心の店舗はこれぐらいじゃないとやっていけない」と漏らす。
地代が高い都心のGSでは、法人を中心とした掛売りが多く、現金のお客は売上全体の5％いるかいないかだそうだ。ある新聞販売店に今回のガソリンの値上がりについて聞くと、「上がったからといってガソリンの量を減らすわけにはいかない。必要経費ですから」と達観していたが、経費増は企業にとって頭痛の種だ。そこで、コスト削減のために何十年にも渡って利用していた近所のGSを変更する企業も出てきている。
「申し訳ないけど今までの取引を半分に減らして、半分は郊外（の価格の安いGS）で入れさせてもらう、と言われるお得意さんも出てきています」と述べるのはJOMOの神保町ステーションの所長。4月に租税特別措置法が失効したため、ガソリンの価格が据え置かれたことも逆効果だったと感じている。
