2007年11月01日更新
それでは、今後doodleについてはどのようなビジネスモデルを考えているのだろうか。
「このサービスは特定の地域に対する情報を収集できることから、ロケーション別のマーケティングの可能性もありますし、地域に特化した広告媒体としていずれは考えられると思います。実際に、doodleのサービスの1つである「which?」はマーケティングとしての利用が期待できます。たとえば西日本、東日本の地域性を比較したりもできるでしょう」
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| which?は二者択一の質問を投げかけ、それを位置付き情報で答えてもらうという |
which?は二者択一の質問を投げかけ、それを位置付き情報で答えてもらうというものだ。結果が地図上に表示されるので、回答から地域の特性などを見ることができる。これをうまく応用すれば、ロケーション別マーケティングの新しい媒体として利用できるというわけだ。
「現段階では法的な制限がいくつかありますが、日本だけでなく海外でも3G(第3世代ケータイ)の普及とともにGPS付きケータイが広がっていくと思います。そうなれば将来的には国内だけでなく、グローバルでのビジネス展開も視野に入れたいと考えています」
2007年4月以降、発売の3Gケータイ端末はGPS機能搭載が義務づけられ追い風にはなっているが、小山さんはくるべきブレークスルーポイントに向けてdoodleを今後どのようなポジショニングで考えているのだろうか。
「類似するサイトが、ちらほらと現れ始めています。そこで大切なことは、それらのサイトと競争するのではなく、役割分担していくことだと思っています。私たちもこのサービスを単独で進めていくつもりはまったくありません。doodle独自の価値を生みだして提供していく中で、他社のサービスと連携してビジネスにつなげていけたらよいと考えています」
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