FCNTは11月15日～11月21日、50代以上の大人世代のお金の悩みに着目した節約ライフスタイルメディア「らくらくまめ得」において「緊急事態宣言解除後のデジタルツール利用度の変化」に関するアンケート調査を実施した。
調査対象は60～70代のシニアを中心としたサイト利用者434人で、インターネット調査によって実施された。
調査結果として、緊急事態宣言の解除をきっかけに61.3%の人が外出行動を開始していることが判明。また「緊急事態解除後の自身の外出の機会は多くなるか」というアンケートでは54.8％が機会が増えると回答している。
また調査ではビデオ通話アプリの利用率に関するアンケートも実施。ビデオ通話アプリはコロナ以前から33.9％の人が利用しており、コロナ以降に利用を開始した15.4%を含めると、およそ半数に普及していた。
さらにはスマホでの電子決済サービスのアンケートも実施。7割以上が今後、電子決済サービスの利用頻度が上がると回答する一方で、電子決済サービスを利用していない理由として、46.5％の人が「何となくセキュリティが不安だから」と回答したことも明らかとなった。
そのほかのアンケート結果についてはこちらを参照。
