シャープが、液晶テレビの国内向け販売施策について説明会を開催した。
同社デジタル情報家電事業本部 国内AV営業統轄 居石勘資氏によると、1987年から2008年までの約20年間、テレビの需要は毎年900万台前後で推移していたが、2009年に1500万台超となり、2010年はエコポイント需要により2500万台超を記録。2011年もアナログ放送終了の駆け込み需要で1500万台超の需要があった。
その反動で、2012年は500万台を超える程度まで需要が落ち込み、2013年、2014年もその傾向が続くと同社は予想している。
今後の“2つの大きな需要”に合わせ
中~大画面テレビを訴求
ただ、同社は今後2つの大きな需要があると期待している。1つは経年劣化などによる“買い換え需要”で、トータル1470万台の出荷を予想。もう1つは“置き換え需要”で、こちらはトータル2100万台の出荷を見込んでいる。
置き換え需要は、2009~2011年にかけてブラウン管テレビから32V型以下の小型テレビに買い替えた人たちが、さらに大きなテレビに買い替える、というもの。同社は置き換え/買い替えにおいて、ユーザーに従来の2倍以上の画面面積のテレビを訴求していくという。
例えば、32V型のテレビを買い替えようという人には、60V型以上の製品を勧めていくわけだが、そうなると4Kテレビも選択肢に含まれる。
もちろん、同社も2013年から「AQUOS UD1」シリーズとして4Kテレビを発売しており、今後は主軸となっていくが、4Kテレビ並みの輝度と色情報を表示できる2K(フルHD)テレビ「AQUOSクアトロン プロ XL10」シリーズを昨年末に発売しており、その売れ行きが順調だという。
昨年11月から今年3月までの期間において、従来モデル(XL9)と比較して2倍の実売台数を達成。さらに直近では、45V型以上の薄型テレビにおいて、全メーカーの4Kテレビに肉薄するほどのシェアを、XL10のみで獲得しているとのこと。
このように、同社は中~大型テレビの需要を訴求することで、2014年以降、年間900万台の需要を回復させたいとしている。