富士経済は12月4日、「化粧品・美容サービスの業態別分析調査2012」の調査結果を発表した。
化粧品・美容サービス全体市場は前年比0．1％減の6兆3219億円となった。うち化粧品販売は増減なしの3兆6009億円、美容サービスは同0．3％減の2兆7209億円。通信販売の伸びが著しく03年7％の構成比が12年は14％まで拡大する見込み。
業種別にみると、通信販売の売り上げは同3．2％増の5040億円。通販やWebモールは今後も消費者ニーズに対応した商品投入が期待され、ドクターシーラボやサントリーウエルネスなどによる新規需要開拓の動きが注目される。
ドラッグストアは同0．1％増の9843億円。上位ドラッグストアチェーンがPB商品に注力し商品数も増加したほか、各社がオンライン通販を新たなチャネルとして育成し、その売り上げが増加している。このほか、ライフスタイル提案型ブランドは同3．4％増の643億円、ネイルサロンは同5．6％増の1516億円だった。
調査期間は9月～10月。主要な化粧品販売15業態の小売ベースと、美容サービス5業態の売上動向を調査した。
