写真：編集部
着なくなった洋服、古くなったぬいぐるみ。地球上にあるすべてのごみをバイオ燃料・資源に変え、ガソリン代わりに自動車を走らせる。ハリウッド映画「バック・トゥー・ザ・フューチャー」の名シーンを実現してみせる。
日本環境設計の岩元美智彦代表は、顔いっぱいに笑みを浮かべてそう話す。しかし眼差しは真剣だ。日本の技術ベンチャーが今、夢のようなエネルギー構想を実現までこぎつけている。
「日本国内の産業廃棄物は年間約4億トン、家庭ごみだけでも年間4500万トン出ている。家庭ごみをリサイクルするだけで、日本国内のプラスチック需要1000万トンをまかなえる」（岩元代表）
イオン、セブンも参加 国内最大のリサイクル事業
日本環境設計の設立は2007年。愛媛・今治にリサイクルプラント2基を抱え、繊維ごみ、プラスチックごみ、2種類のごみを資源に変えている。衣料品やタオルの繊維をバイオエタノールに変え、ボイラー燃料としてタオル染色工場に売るのが1つ。同じプラントで携帯電話などのプラスチックの再生油化も手がけている。
繊維製品、プラスチック製品、2種類の回収拠点は、イベント実施も含めれば全国900箇所を超える。セブン＆アイ・ホールディングス、イオングループ、良品計画など54社と連携しており、参加企業はパタゴニアなどの衣料品メーカー、インクカートリッジ回収インフラを持つプリンターメーカーまで幅広い。
同社のプラスチック回収プロジェクト「PLA-PLUS」に参加した消費者は2013年時点で全国約40万人。創業7年、工場稼働5年でここまでの業績を築けた背景には、岩元代表が事業にかける並ならぬ思いがあった。
ごみが資源になれば日本は資源大国
岩元代表は大手繊維商社の元営業マン。扱っていたのはペットボトル由来の再生繊維だ。
1995年、容器包装リサイクル法が施行されたばかりの当時。営業の傍ら、再生繊維に関する研究を進めていくと、家庭ごみ、とくに衣料品のリサイクルがほぼ手つかずであることに気づかされた。
「日本はもちろん、米国も欧州もリサイクルが進んでいない。一般衣類だけで国内年間100万トン、カーテンなども含めた繊維製品全体だと200万トンのうち8割が埋め立て、焼却処分されている状態だった」
衣類のリサイクルといえば中古衣料の市場だけ。リサイクル市場には限界があり、埋め立てや燃えるごみとして焼却される量の方が圧倒的に多かった。自分たちが売っている繊維の問題だ、どうにかできないか。
目をつけたのは衣類の構成成分だ。綿（コットン）のほとんどはセルロースで構成されている。セルロースを糖に分解すれば、糖からバイオエタノールが抽出できる。当時、とうもろこしに含まれる糖からバイオエタノールが出来ることは知られていたが、燃料用の取引が進んだことで原料価格は高騰していた。
捨てられているごみを使えば、原料価格を抑え、高純度のエタノールが出来るはずだ。日本は資源に乏しいと言われるが、ごみも資源と考えれば立派な資源大国ではないか。
繊維のリサイクル事業をやらせてほしい。そう上司に訴えてみたが、「寝ぼけたこと言わんと繊維売ってこい」と足蹴にされた。あきらめるわけにはいかない。独立を決意したのは42歳のときだった。
今治のタオル工場を借りて成長
岩元代表自身は再生繊維やバイオ燃料の業界に精通していたものの、研究開発をしていたわけではない。起業を決めてからベンチャーの会合に足しげく通い、大阪大学の研究者・髙尾正樹氏（現専務）に出会ったとき、事業の方向性を決めた。
髙尾氏を口説き落とせた理由は「居酒屋で意気投合したんですわ」とほがらかだ。
衣料品の綿を酵素の力で糖に変える。糖を酵母で発酵させてバイオエタノールを作りだす。鍵となるエタノールの精製技術は手に入れた。次の課題は設備だ。実験用の工場と従業員をいかに確保するか。
髙尾専務の紹介で出会ったのが今治のタオル工場だった。
今治は国産タオルの名産地。だが、中国産の格安タオルに押される形で遊びの工場が増え、雇用が維持できなくなっていた。繊維のエタノール化工程はタオルの染色過程によく似ている。従業員も共有させてほしいと提案したところ、工場側もうなずいた。
タオル工場で実験を開始し、1年後に繊維リサイクルを事業化し、2年後にプラスチックの再生技術を確立した同社。再生燃料油など再生燃料の歴史は古い。創業間もないベンチャーがなぜ一気に伸びていけたのか。
これまでのリサイクル業界は、「人間の根性に依存する世界」だったと岩元代表は言う。
「ごみを分別・破砕して、紙を紙、油を油に再生しているわけで、基本は根性論。炭素、水素、酸素という元素をコントロールする発想、葉っぱでも生ごみでも技術で燃料や資源にしようという発想がなかった」
20年後も持続可能「消費者中心」にこだわりたい
技術だけで事業が拡大できたわけではない。戦略にも要があった。
衣料品の回収インフラも同時に設置しなければそもそもの原料が調達できない。洋服を生ごみと一緒に出すのは抵抗がある、そんな女性が普段使っている店に回収拠点を設置して回る必要があった。
岩元代表自ら企業担当者を訪ね歩き、リサイクルで実現できる事業像を語った。ごみの回収拠点になることで店舗側にどんなメリットが出るかも説明したが、理解されにくく、断られることも多かった。
それでも岩元代表は消費者中心のリサイクルにこだわった。今まで捨てていたものが燃料や資源になる。その実感を消費者に持たせることを目的にしたいと考えていた。
工場や会社から出る産業廃棄物の回収にあたれば、供給も売上も安定するが、回収する企業1社に依存するリスクは免れず、事業の伸びもない。何より個人の環境に対する意識が変えられない。リサイクルを軸に10年後、20年後も持続できる会社を作るなら、世界にあまねく知られる環境ブランドを確立すべきだと考えた。
「リサイクルは簡単でも、社会を動かすのは難しい。どこかの会社がポンとリサイクルしたと言っても、消費者は何も『感じられない』。目指すべきは消費者が中心で、参加を実感できる世界」
無印良品で実績を出し、狙うはグーグルモデル
消費者が中心となる環境ビジネス。同社の理念にいち早く共感したのが無印良品だ。
良品計画の金井政明社長は持続可能性を自社のビジョンに掲げており、綿100％の衣料品を売りにしていた点もリサイクルと相性が良かった。回収拠点を設けた店舗の売上が数パーセント伸びたというデータが出たことで、無印良品全店での導入、および他企業への導入にもつながった。
岩元代表が手本とする経営モデルは、意外なことに「グーグル」だ。
「環境と広告、環境と自動車。常に環境のトップブランドを走り、異なる産業と環境のインターフェースを作ることで、新たな産業を作っていきたい」と岩元代表。
グーグルは独自の検索エンジンやOSを強みにプラットホームを形成し、各社が儲けを生めるエコシステムを作りあげてきた。グーグルが大量のリンクやデータを集めてブランド化したのと同じように、ごみを集めることでブランドを作り、エコシステムの形成を狙っているわけだ。
再生燃料の販売に加え、現在は衣類回収「FUKU-FUKUプロジェクト」に必要なリサイクルボックスの企業への販売を収益としているが、将来的にはインフラ使用権を売るビジネスモデルにも拡大をはかる。黄色いハチをトレードマークに、環境企業のトップブランドを目指す構えだ。
「競争ではなく共存の社会。じゃないと持続可能な環境、リサイクルは実現できない」
小さな会社でもこんなことがやれまっせ
事業拡大のための投資は着々と進んでいる。
今年までに5億2200円の資金調達を果たし、回収拠点の拡大を予定している。現在の900拠点から3年後には3000拠点、5年後には1万拠点への拡大を目指して事業を進めている。
政府も同社の実績を認め、経産省がインド政府と進めている4500億円規模の円借款プロジェクト「DMICプロジェクト」にも採択された。貨物専用鉄道敷設に合わせ、同社のリサイクル工場も敷設予定だ。同社では2010年から現地調査を進めており、来年から本格的に動き始める。
三菱重工、日立、東芝、丸紅といった大手に混じり、当時資本金1000万円の同社が入ったことで、国内外から問い合わせが殺到したという。「小さな会社でもこんなことがやれまっせ、と言うのはおもろいでしょ」と岩元代表は茶目っ気たっぷりの笑顔を見せた。
